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コロナで地方に転居した人、15%が後悔

新型コロナウイルス危機に伴い、都市部から地方へと移住する人が増えた時期があった。その一部は現在では選択を後悔しているという。ルパリジャン紙が5月31日付で報じた。

引っ越し大手のデメナジュール・ブルトンが行わせた調査によると、コロナ関係で移住を決めた人の15%が決定を後悔していると回答している。コロナ危機時には、過去に例がない外出制限が2度に渡り施行され、都市部の手狭な住居に住む人などの間では、庭のある家でより素朴な生活をしたいと考える人が増えた。リモート就労の拡大により、住居選択の可能性が広がったことも大きい。しかし、そうして移住を決めた人の一部は、現在では後悔している。

ルパリジャン紙が紹介するシャルロットさんの場合は、5年前にパリから南西地方のバイヨンヌ市に移住したが、最近にパリ9区へと再び戻ってきた。しばらくはスローライフも楽しかったが、次第に否定的な面が目立つようになった。特に、自動車がなければ何もできないが、折からの燃料価格の高騰で費用がかさむようになった。会うのも同じような人ばかりで刺激がなく、親族の住む町にゆくのも距離があって、孤立感を深めるようになった。転職先でも、地方ならではの狭隘さに失望するところがあった。田舎暮らしはいい経験だったが、やはりパリに戻ってきてよかったとシャルロットさんは話している。

転居を後悔していると答えた人に理由を聞くと(複数回答可)、「生活上の快適さがうしなわれた」(42%)、「社会的に孤立した」(30%)、「家族から離れた」(23%)、「手近な場所で利便性が確保されない」(18%)などが挙げられた。

KSM News and Research