カンヌ国際映画祭がカナルプリュス問題で揺れている。同社のサーダCEOが5月17日、反対派の映画人に制作資金の供給を行わないと発言し、物議を醸している。
有料テレビ大手のカナルプリュスは、仏映画制作への出資者として主導的な地位にある。カナルプリュスの大株主である実業家のバンサン・ボロレ氏は、右翼勢力の積極的な後押しをしており、傘下のメディア（日曜紙JDD、ニュース専門テレビ局CNewsなど）を通じて、右翼の論調の普及を進めている。これに警戒感を強めた映画人ら600人が連名で声明文を左派系日刊紙リベラシオン紙上に公表。声明は、ボロレ氏が映画館グループUGCを傘下に収める計画であることも挙げつつ、映画界へのボロレ氏の介入に対して懸念を表明する内容だった。
これに対して、カナルプリュスのサーダCEOは、カンヌ国際映画祭の機会に業界関係者らを招いて開いた昼食会で、声明に加わった600人の映画人には制作資金を供給しないと言明。CEOはこの機会に、カナルプリュスがこれまで、ダイバーシティを重視して制作投資を行ってきた実績を強調し、不当な非難であると主張しつつ、資金協力の打ち切りを正当化した。
業界はサーダCEOの発言に動揺している。声明に加わった映画人のグループは、声明はもとより、カナルプリュスの現行チームの対応を問題視するものではなく、大株主の圧力からチームと従来の方針を守ることを目的として懸念を表明したものだったと説明した上で、サーダCEOの発言は、懸念が正当であったことを証明するものだと非難した。業界関係者の中には、発言の背後にはボロレ氏の意向があるとみて、カナルプリュスが政治的偏向を今後に強める恐れがあると心配する人も多い。