パリ首都圏のルシェネロカンクール市（イブリーヌ県）に2ヵ所目の地熱施設を設置するための新会社、VerdYがこのほど発足した。エンジー・ソリューション（仏エネルギー大手エンジーの子会社）、イブリーヌ県、SIGEIF（パリ首都圏のエネルギー関連自治体間組合）、SEY（イブリーヌ・エネルギー組合）が参画。計画では、年間92GWhの熱を地熱から回収し、ベルサイユグランパルク都市圏内5市の9000戸相当に地域暖房を供給する。掘削、施設の建設、60キロメートルの配管整備などのコストは9000万ユーロと見込まれる。2027-28年の稼働開始を目指す。
VerdYは、地熱地域暖房の利点として、料金が安定していることと、二酸化炭素排出量の削減効果をあげている。年間2万300トンの二酸化炭素排出量削減を見込む。ルシェネロカンクール市では、民間主導の初の地熱地域暖房施設Geomyがあり、サービスへの関心が高い。Geomyは、Parly2（ショッピングセンターを中核とする新開発地区）の7500戸と、病院や学校など一部の公共施設に地域暖房を提供している。